教育産業から住宅産業への転身。
教育産業から住宅産業への転身は、一見、なんの脈絡もないように思われるかもしれない。しかし、私の仕事に対する信条においては一貫しているのだ。その信条とは、「世の中の『是正』に結びつくところには、かならず新しいビジネスのチャンスがある」という考え方だ。創業から株式公開にいたるまで教育総研が成長する過程においてつねに心がけてきたのも、この考え方だ。私の心のなかには、「社会のゆがみの是正に貢献したい」という強い思いがあり、そういうことに結びついた仕事でないと、全身で燃え上がって打ち込めないという性質がどうもあるようなのだ。考えてみれば、教育と住宅の問題は、現在の日本において家庭を持つ生活者にとって、もっとも頭を悩ます２大要素と言える。ともに多額の出費をともなうという点でも、共通している。ちなみに、子息が国立大学に入学した場合には、入学金・授業料・生活費等を含めて、４年間で、下宿住まいで９２１万円、自宅からでも５２６万円。私立の場合なら、文科系で、下宿住まいで１５００万円、自宅で７０２万円。理科系だとさらに多くなる。いちばん高くつくのは、私立大学の医科系で、下宿住まいだと１２３２万円にものぼる。
最高の食卓は最高のグラスで乾杯。
免疫 食品で改善していきます。詳しくはこちら